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世界の中等教育/アフリカ諸国



壮大な歴史と文明を持つアフリカ諸国は、世界で最も貧しい発展途上エリアであり、教育水準も低い国々でもあります。そんなアフリカ諸国の教育制度と中等教育についてご紹介します。

アフリカ諸国の中等教育

アフリカ諸国の中等教育

近年、国際社会の協力を得て、アフリカ諸国の基礎教育の状況は大きく改善してきました。1990年(平成2年)以降は、初等教育の就学率も75%にまで上昇してきています。しかしながら依然として、アフリカの教育問題は解決したとはいえないでしょう。2007年(平成19年)時点でも、アフリカの子どもの4人に1人は小学校に通えておらず、さらに入学しても、3人に1人は卒業できていないという現状があります。また中等教育においては、国によって教育環境などが整っていないことも問題視されています。初等教育の就学率の向上に加えて、中等教育の整備・強化などが、アフリカの教育における今後の大きな課題だといわれています。

エジプト

エジプトでは、基本的に日本と同様の教育制度が用いられています。小学校が6年間、中学校3年間、高校3年間、大学4年間で、このうち小・中学校の9年間が義務教育期間です。エジプトには公立学校の他、英語やフランス語のみで授業を行なう私立の「ランゲージ校」も多数あります。

原則として中学校は日曜日~木曜日の週5日制で、授業は8時~14時40分ころまでのケースが多いようです。学習科目は英語や国語、数学、科学、社会、体育、音楽、美術などの主要科目の他、宗教、フランス語、コンピュータ、エジプト文化の授業などを取り入れる学校もあります。またエジプトでは公立・私立を問わず、大学を除いて制服が用意されている学校がほとんどです。

南アフリカ共和国

南アフリカでは、アパルトヘイト(人種隔離政策)が撤廃されて以降、教育制度の改革が強力に推進されてきました。1993年(平成5年)までは白人のみが義務教育の対象であり、黒人(有色人種)は事実上、義務教育の対象と認められていませんでした。当時の白人のみをみれば、先進国並みの教育水準と環境が整備されていたといわれています。

1994年(平成6年)にマンデラ新政権が発足してからは、国家予算の多くを文部科学省に配分し、国民全員の義務教育実施を課題としてきました。現在の教育制度は小学校7年、中・高校5年、大学3~4年間で、そのうち小学校7年と中学校2年の計9年が義務教育となります。雇用機会均等法により黒人の教員を増加させ、また貧困エリアでは学費や給食を無料にするなど様々な対策をとった結果、近年の義務教育就学率は9割以上だといわれています。

ウガンダ

初等教育7年間、前期中等教育4年間、後期中等教育2年間、その後は高等教育という構成が、ウガンダの教育制度です。基本的に授業は英語で行なわれるため、生徒の英語レベルは非常に高いといわれています。

中学校は月曜日~金曜日の週5日制で、7時30分~16時40分ころまで授業を行なうところが多いようです。また40分授業の学校が多いといわれています。学校によっては、土曜日も補習授業が実施されます。

前期中等教育は日本の中学校にあたり、英語、歴史、地理、数学、物理などの8科目が必修です。その他、英文学、キリスト教教育、農業、芸術、経理などの選択科目もあります。後期中等教育では、自然科学や社会科学などのコースを選択します。

ナイジェリア

ナイジェリアでは小学校6年間と中学校3年間が義務教育となっているものの、たくさんの子どもたちが、様々な理由により学校に通えていません。貧困のあまり、家の手伝いや水くみなどを優先させる保護者が多いためです。

小学校の学費は基本的に無料ですが、学校の維持管理や教材購入費、PTA会費など、日本円で100~500円程度の費用が支払えず、学校にいけない子どもたちもいます。

このような背景からナイジェリアでは、小学校から大学まできちんと教育を受けられる人は、ほんの少数だといわれています。